沿革

2018年

5月: 次世代型インテリジェントクラウドDB「hibiki」を発表

2017年

8月: 製品の提供・開発基盤としてマイクロソフトのクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」を採用
: EIP型グループウェア「INSUITE®」、Webデータベース「ひびき®Sm@rtDB(スマートDB)」ver.4.0を発表
6月: ローランド・ベルガーと生産性向上に向けたソリューションにおいて業務提携
4月: 情報システム部門の新しい働き方を推進するクラウドサービス「DreamArtsクラウドサービス(DCS）」を発表
2月: Webデータベース「ひびき®Sm@rtDB(スマートDB)」の最新版でビジネスチャットアプリ「知話輪®」と連携

主なプロジェクト・イベント

小田急電鉄株式会社：小田急グループ約4,600名が利用するデジタルイノベーション基盤を構築
株式会社RIZAP：「Shopらん」で店舗運営を強力にサポートし、店舗のサービスレベル向上にコミット
株式会社アダストリア：「GLOBAL WORK」の店舗スタッフ店頭滞在時間の拡大を支援
UQコミュニケーションズ株式会社：約1,700店舗に「Shopらん」を導入し、店舗の販売力を強化
日経ニューオフィス賞2017 入賞（中国ニューオフィス奨励賞）

2016年

12月: 「広島R&Dセンター」を移転し、「広島本社」を開設
11月: 標準機能を拡大した「インスイート®」ver.3.5を発表
9月: Webデータベース「ひびき®Sm@rtDB(スマートDB)」ver.3.5を発表
6月: 事業拡大に伴い「株式会社ドリーム・アーツ沖縄」移転
2月: 研究開発拠点及び第2本社機能を併せ持つ「広島R&Dセンター」を発足
: 「Shopらん/店舗matic」の導入店舗数が20,000店舗を突破

主なプロジェクト・イベント

株式会社アシックス：国内グループ約3,000名のIT基盤を刷新
ウッドデザイン賞2016 入賞（建築空間建材部材分野ハートフル部門）

2015年

7月: 店舗運営を支援する「Shopらん®」の夏バージョンを発表
4月: スマートデバイスへの対応を強化した「インスイート®」ver.3.4を発表
: クラウドサービス「Shopらん®」が日経BP社「第10回クラウドランキング」でベストサービスに連続選出
3月: ドリーム・アーツ、社外取締役に遠藤功氏が就任
2月: 店舗運営を支援する「Shopらん®」の春バージョンを発表
1月: 急速な事業拡大と変化に際し、CTOを世代交代

主なプロジェクト

京セラ株式会社様：グループ会社含む約2万人が働き方を変革
横浜ゴム株式会社様：「スマートDB」を採用、進化する攻めのIT体制への転換を図る
株式会社ジュピターテレコム様：全国約2500名の営業に「YUKARi」導入、営業改革を実現
株式会社パル様：3COINSにクラウドサービス「Shopらん®」を導入
株式会社ゲオホールディングス様：1300店舗を超える直営店で「Shopらん®」を導入
株式会社ワコールホールディングス様：新情報共有基盤としてドリーム・アーツ「インスイート®」導入

2014年

9月: 事業拡大に伴い、本社オフィスを約2倍に増床
8月: スマートデバイスへの対応を強化した「インスイート®」ver.3.4を発表
6月: 沖縄県石垣市に24時間365日稼働のクラウド監視センターを設立
5月: REST-APIによる多様なアプリ開発が可能な「ひびき®Sm@rtDB」ver.3.4を発表

主なプロジェクト

株式会社バンダイナムコホールディングス様：柔軟性の高い文書管理で内部統制に対応
株式会社メディパルホールディングス様：10,000名が利用するポータルを刷新
株式会社バロー様：全226店舗に多店舗運営を支援するクラウドサービスを導入
株式会社セガ・エンタテインメント様：220店舗に多店舗運営ソリューション「Shopらん®」を導入

2013年

9月: タブレットの真価を引き出し、営業を革新させるクラウドサービス「YUKARi」を発表
5月: 製品サポートを開発拠点の広島ラボへ統合

主なプロジェクト

株式会社銀座コージーコーナー様：Shopらん®で本部と店舗間の連携を強化
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社様：商品情報ポータルシステムで商品情報を集約し、業務効率向上
ヤマトホールディングス株式会社様：業務クラウドでグループ間連携ビジネスの案件情報を全グループで共有
NHKグループ様：25,000名の情報共有基盤、全社ポータルで全国のネットワーク連携を促進
SGホールディングスグループ(佐川急便)様：20,000名の業務効率向上を支援
弊社社長山本孝昭と早稲田大学ビジネススクール教授遠藤功氏による共著、「行動格差の時代」出版

2012年

6月: ディザスタリカバリ（DR）の第3の選択肢「HI-TO-DE」を発表
: データセンター事業を開始あらゆる経営課題に一気通貫の総合ソリューションを提供
: スマートデバイスソリューションを発表
1月: ドリーム・アーツ、さらなる事業領域拡大に向け『株式会社ドリーム・アーツ沖縄』発足
: 業務拡大に伴い、本社を東京都渋谷区恵比寿ガーデンプレイスタワーに移転

主なプロジェクト

ダイキン工業株式会社様：ダイキン工業化学事業部の中国展開を支える営業改革ソリューションを提供
コクヨ株式会社様：コクヨグループの「未来の働き方」を支えるため業務基盤をクラウド化
カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社様：TSUTAYA、直営店舗と本部間コミュニケーション基盤刷新
KDDI株式会社様：全国8,600店舗のauショップに、最新の多店舗マネジメントソリューションを導入

2011年

12月: ベストプラクティス型クラウドサービス「Shopらん®」にホールディングス機能を追加
7月: 組織の機動力の発揮を強力に支援するINSUITE®ver.3.1を発表
: ユーザの業務課題に応えて”進化する”BPM型Webデータベースひびき®Sm@rtDB ver.3を発表

主なプロジェクト

日本航空株式会社様：グループ35,000名の情報ポータルとして「INSUITE®」を提供
株式会社三菱東京UFJ銀行様：システム部の文書管理システムとして「ひびき®Sm@rtDB」導入
兼松株式会社様：次世代情報共有基盤として「INSUITE®」のクラウド型サービスの提供開始
弊社社長山本孝昭と早稲田大学ビジネススクール教授遠藤功氏による共著、『｢IT断食｣のすすめ』出版

2010年

12月: 新世代のEIP型グループウェア「INSUITE®」ver.3.0を発表
11月: 多店舗オペレーションを革新するベストプラクティス型クラウドサービス「Shopらん®」の提供を開始
9月: 国内エンタープライズポータル市場において、4年連続市場シェア第2位獲得(IDC Japan 調べ)
4月: アプリケーション機能を高めた最新バージョン「ひびき®Sm@rtDB」ver.2.2を発表

主なプロジェクト

ダイキン工業株式会社様：化学事業部の営業改革を担う”新情報共有基盤”をクラウドサービス上で提供
日本通運株式会社様：効率的な組織運営を支える新情報基盤として「INSUITE®」を採用
日清オイリオグループ株式会社様：多彩な業務を支援するシステムとして「ひびき®Sm@rtDB」を採用
株式会社レンタルのニッケン様：次世代の情報共有基盤として「INSUITE®、ひびき®Sm@rtDB」採用

2009年

10月: 国内エンタープライズポータル市場において、3年連続市場シェア第2位獲得(IDC Japan 調べ)
5月: 現場のノウハウを業務プロセス単位で共有できる次世代データベース「ひびき®Sm@rtDB」ver.2.0を発表
3月: 情報共有の効果を飛躍的に高める動画共有機能(「INSUITE®Enterprise」オプション機能)を発表
1月: 「INSUITE®」ライセンスを見直し、「ポータル」および「グループウェア」単体での販売を開始

主なプロジェクト

株式会社スズケン様：全国4,000人が活用する営業支援システムとして「INSUITE®、ひびき®SALES」を導入
全日本空輸株式会社様：ANAグループ3万人の次世代グループウェア「INSUITE®、ひびき®Sm@rtDB」導入
株式会社豊田自動織機様：国内外約2,000社が利用する「取引先企業向けポータル基盤」提供

2008年

8月: 国内エンタープライズポータル2年連続市場シェア第2位獲得(IDC Japan 調べ)
7月: 「INSUITE®」のiPhoneへの全面対応を発表
6月: 大規模向けエンタープライズWebデータベース「ひびき®Sm@rtDB」を再パッケージ化、単体販売を開始
4月: 企業内大学DreamArts Universityの第二弾として、MOT（技術経営学）カレッジを開講－イノベーションを創造するプロジェクトリーダーの育成に注力
1月: ネクスウェイとドリーム・アーツ、多店舗運営を支援するSaaSソリューション「店舗matic」を発表

主なプロジェクト

株式会社商船三井様：全世界で10,000人が活用するグローバルポータルとして、「INSUITE®」を採用
株式会社レーサム様：変革を支える「チェンジパートナー」として、協働型ICTソリューションを核としたフルサービスを提供

2007年

12月: 企業内大学DreamArts Universityを開校－変革をリードする人材の開発・育成に注力
10月: 「ひびき®Sm@rtDB」に、新たにプロセスエンジンを搭載
9月: パッケージソフトウェア製品を常に最新の状態に保つ「エバーグリーンポリシー」を発表
8月: 中国大連に100％子会社夢創信息(大連)有限公司（DA チャイナ）を設立
国内エンタープライズポータル市場シェア第2位獲得（IDC Japan 調べ）
6月: Web2.0時代の情報共有基盤を強化するAjaxメーラーを発表

主なプロジェクト

アスクル株式会社様：次世代の社内情報共有基盤として「INSUITE®、ひびき®」シリーズを導入
毎日新聞社様：次期社内情報システムに「INSUITE®」を全面採用
新潟県様：全組織的に利用する職員ポータルとして「INSUITE®」を導入

2006年

12月: 中国大連にオフショア拠点として開発センターを開設
10月: 多店舗運営支援ツール「ひびき®STORES」を発表

主なプロジェクト

株式会社毎日コミュニケーションズ様：急成長を支える情報共有基盤として「INSUITE®」を全社導入
株式会社文化放送様：新社屋の情報共有基盤としてドリーム・アーツの「INSUITE®」を導入

2005年

12月: VoIPを活用した製品開発に向けてスカイウェイブ株式会社と技術提携
11月: 協業型データベース「ひびき®Sm@rtDB（スマートDB）」を発表
音声認識を活用した製品開発で株式会社アドバンスト・メディアと技術提携
10月: 業務拡大に伴い、本社増床

主なプロジェクト

日本郵政公社様：全国2万4千拠点を結ぶ情報インフラとして「INSUITE®」の導入を決定
コクヨグループ様：戦略IT基盤として「INSUITE®」を導入
優れた起業家に対する国際的な表彰制度2005年度「アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー」日本代表選考において、弊社社長山本孝昭がセミファイナリストに選出

2004年

11月: 協業系業務ソリューション「ひびき®」シリーズを発表

主なプロジェクト

日産自動車株式会社様：マーケティング業務支援ツールとして「ひびき®」シリーズを導入
福岡県庁様：全庁職員用ポータルとして「INSUITE®」を導入

2003年

7月: 業務拡大に伴い、本社を東京都渋谷区広尾に移転

主なプロジェクト

株式会社ユニクロ様：次期事業システム構築プロジェクトにおいて：「INSUITE®」を導入
ユニ・チャーム株式会社様：「INSUITE®」を導入
サッポロビール株式会社様：モバイル営業支援のプラットフォームとして「INSUITE®」を導入

2002年

7月: 次世代フロントエンドEIP「INSUITE®Enterprise（インスイートエンタープライズ）」を出荷開始
6月: 大手企業向け人事・給与パッケージトップシェアの株式会社ワークスアプリケーションズと戦略事業領域の拡大に向けた業務・資本提携
1月: 価格競争力を強化した「INSUITE®One（インスイートワン）」新パッケージの販売開始

主なプロジェクト

加賀電子グループ様：グループ全社における知識・情報共有プラットフォームとして「INSUITE®」を導入

2001年

12月: 業務拡大に伴い、広島市中区に開発拠点「広島ラボ」開設
10月: 1万数千人規模での利用に対応した「INSUITE®Enterprise（インスイートエンタープライズ）」の開発を発表
7月: 三重県内でのブロードバンド認証プラットフォーム実証試験に参加
5月: 「INSUITE®One（インスイートワン）」のパッケージ販売を開始

イベント

2001年度日経BP社「日経ベンチャー」誌「ベンチャー・オブ・ザ・イヤー」（未公開部門）を受賞

2000年

10月: 業務拡大に伴い、本社を東京都港区北青山に移転
9月: 「INSUITE®One（インスイートワン）」の販売を開始
7月: 通信・放送機構（ＴＡＯ）より「マルチメディア情報検索・表示システムの研究開発」を受託
7月: コンパックコンピュータ株式会社・株式会社ＮＴＴドコモと最先端ビジネス・モバイル・ソリューションを提供するコンソーシアム「ビジネス・モバイル・イニシアチブBMI」を発足

1999年

2月: 「INSUITE®99（インスイート99）」の販売を開始

主なプロジェクト: 「INSUITE®99forクラスルーム」を全国480校に導入

1997年

4月: インターネット上のデジタル画像加工サービス事業DreamCollection®を開始
（2000.03に DreamCollection のサービスを終了）
1月: 業務拡大に伴い、本社を東京都港区に移転

1996年

12月: グラフィックデザインの制作及び販売、コンピューターソフトウェアの開発、販売及び輸出入を行うことを目的として、東京都新宿区に株式会社ドリーム・アーツを資本金10百万円をもって設立