【大企業の従業員1,000名に聞いた「デジタル化」に関する調査】
働き方の未来予想はハイブリッド約7割も、約6割が課題認識
管理職の7割以上が企業ミッションを重要視、多様な働き方の拠り所に 管理職は経営層と現場の板挟みに、4割が不合理出社
大企業向けクラウドサービスのドリーム・アーツ株式会社（東京本社：東京都渋谷区、広島本社：広島県広島市、代表取締役社長：山本 孝昭、以下
ドリーム・アーツ）は、従業員数1,000名以上の企業に所属する従業員および経営層1,000名を対象に、「働き方」に関する調査を実施しました。
その結果、約7割（74.2%）がハイブリッドワークを導入している一方、約6割（59.8%）が課題を認識していることがわかりました。
また、働き方が多様になるなかで企業のミッションが重要度を増すかどうか聞いたところ、全体の結果では約6割（61.5%）が同意し、役職別では管理職が最も多く7割以上（72.2%）が重要度が増すと回答しました。
経営層や社員と比べ、企業ミッションの重要性を認識し、拠り所として考えている傾向がうかがえる結果となりました。
調査背景
新型コロナウイルスの感染拡大から約2年半が経過し、企業の働き方は多様化しています。
2022年3月に国土交通省が発表した「テレワーク人口実態調査」によると、2021年度までにリモートワークを実施したことがある人の割合は6割以上にのぼります（※）。
今後より働き方の多様化が予測されるなか、ドリーム・アーツでは、「働き方」に関する企業の取り組みを把握するため、従業員数1,000名以上の企業に所属する従業員および経営層1,000名を対象にインターネットによるアンケート調査を実施しました。
※ 国土交通省「令和3年度 テレワーク人口実態調査」 https://www.mlit.go.jp/toshi/daisei/content/001471975.pdf
現在の働き方はハイブリッドワークが約7割（74.2%）
未来もハイブリッドで多様な働き方はスタンダードに
現在の働き方について聞いたところ、ハイブリッドワークが7割以上（74.2%）を占め、将来も会社の制度としてハイブリッドワークが継続される予定の人は約7割（69.5%）にのぼりました（グラフ1）。 コロナ禍において、大企業の働き方としてハイブリッドワークが主流であることが明らかになっています。
【グラフ1：会社の働き方制度、現在と未来予測】
ハイブリッドワークの課題を感じる人は約6割（59.8%）
約3割（32.6%）が不合理な出社を経験済み、管理職がトップで4割近く（35.3%）
理由のトップは「紙やハンコ」、2位は「空気感」
企業にハイブリッドワークが浸透している一方、ハイブリッドワークの課題を感じている人は約6割（59.8%）にのぼり、役職別では管理職が最も多く6割以上（62.3%）が課題を感じていることが明らかになりました（グラフ2）。
具体的な課題に関しては、「コミュニケーションの分断」「リモート組と出社組での対立」「評価方法の課題」「勤怠労務管理」等が挙げられ、管理職の割合が最も多いことがわかりました。
【グラフ2：ハイブリッドワークを実施する上で課題を感じますか】
また、不合理な理由により出社した経験があるかを聞いたところ、全体の3割以上（32.6%）が経験があると回答し、役職別では管理職の4割近く（35.3%）が経験している結果となりました（グラフ3）。 具体的な理由としては、「紙やハンコ業務（98人）」「『出社した方がいい』という空気感があるから（57人）」「オンラインだと会議で発言しづらい（48人）」等が挙がり（グラフ4）、年齢別に見ると、出社した方がいい空気感を一番感じているのは管理職である30代～40代であることも明らかになりました。
【グラフ3：リモートワーク許可のもと不合理な出社をしたことがあるか（役職別）】
【グラフ4：リモートワーク許可のもとで不合理な出社をした理由】
多様化する働き方において、企業ミッションの重要度が増すと考える人は約6割（61.5%）、
管理職では7割以上（72.2%）
働き方が多様になるなかで企業のミッションが重要度を増すかどうか聞いたところ、全体の結果では約6割（61.5%）が同意し、役職別では管理職が最も多く7割以上（72.2%）が重要度が増すと回答しました（グラフ5）。 経営層や社員と比べ、企業ミッションの重要性を認識し、拠り所として考えている傾向がうかがえる結果となりました。
【グラフ5：働き方が多様になる中で企業にミッションが重要度を増していると思いますか】
調査概要と資料ダウンロードについて
今回発表した調査レポートの詳細は、以下のURLから無料でダウンロードいただけます。
●調査レポート「大企業の1,000名に聞いた“働き方”に関する調査」
https://www.dreamarts.co.jp/form/dair-wp9/
［調査概要］
調査対象：従業員数1,000名以上の大企業に勤めている従業員および経営層1,000名
調査方法：インターネット調査
有効回答数：1,000名
調査実施日：2022年8月9日（火）～2022年8月10日（水）
ドリーム・アーツは、今後も“協創”を理念に掲げ、「現場力強化」「企業競争力向上」に役立つトータルソリューションを提供してまいります。
大企業の“働き方”に関する調査レポート
